死亡などの万が一に備える

万が一の場合、葬儀費用や遺された家族の生活費、教育費などが必要になります。
貯蓄や遺族年金などだけではカバーできない不足分を死亡保険で備えておくと安心です。

独身の場合

一般的に扶養している家族はいないため、高額な死亡保障は必要ありませんが、万が一の際のお葬式費用などに使う最低限の保障は必要です。
経済産業省の資料では、お布施を除く一般的な葬儀費用は約114万円（※）となっています。
そのほかにも、お墓の費用がかかる場合もあり、残されたご家族のためにお亡くなりになった後のお金の準備も必要です。
（※）【出典】経済産業省『2022年度特定サービス産業動態統計調査』より引用　「葬儀業年間売上高/葬儀業取扱件数」

人の死亡時期は誰にも予想できないため、必要最低限の死亡保障は備えておくと安心です。

ご結婚されている場合

死亡などの万が一に備える

特に子どもが小さい家族形成期は、世帯主に万が一のことがあった場合の死亡のリスクが大きくなるので、死亡保障の必要保障額が大きくなります。
そのため、死亡保障を準備する際の保険商品の選択はとても重要です。

死亡保障については、一般的に世帯主について準備するものですが、共働きで配偶者の収入の依存度が高い場合は、世帯主と共に配偶者の死亡保障も準備しておく必要があります。

働けなくなったときに備える

病気やケガで働けなくなると、収入は減少してしまいます。さらに問題になるのは、収入が減少する中で、食事や住宅費などはこれまでと同様に発生し、さらには治療費がかかり支出が増加してしまいます。

健康なときは安定した収入があるため、その収入の中で食費などの生活費を工夫したり、お子さまの教育費の支払いや将来の貯蓄ができます。
しかし、病気やケガで働けなくなったとき、医療保険に加入していれば、治療費の支出はカバーできますが、収入のバランスはカバーできないため、収支のバランスが崩れてしまいます。

働けなくなったときの収入減少に備えるため、所得保障を準備しておく必要があります。

お子さまの教育費に備える

お子さま一人あたりが幼稚園から高校卒業までにかかる費用は約570万円（すべて公立の場合）から約1,800万円（すべて私立の場合）といわれています。
（【出典】文部科学省『令和3年度子供の学習費調査』）
子どもが小さいときほど死亡のリスクが大きくなります。

たとえば、親御さまにに万が一のことがあると、遺されたご家族の生活に重大なダメージがあり、子どもの進学に影響がおよぶことも考えられます。
公的保障である遺族基礎年金は、お子さまが18歳の年度末に達すると支給が終了し、大学入学後の教育費には対応していません。

そのようなときに、保険料払込免除特則を付加した学資保険なら、親御さまに万が一のことがあった場合、以後の保険料の払い込みが免除され、保障も続いて安心です。

親御さまに万が一のことがあっても、お子さまの進学の夢が実現されるように教育費を備える必要があります。