就職したとき

予測できない事態に備えて若いときから備えておく

病気やケガでの急な出費に備えておきましょう。
「万が一の場合」の葬儀費用や整理費用などを死亡保険で準備しておきましょう。

就職したら備えるべき保険

病気やケガに備える

年齢が上がるにつれて病気やケガのリスクは高くなります。そのため年齢が上がるほど保険料も高くなっていきます。
病気にかかってしまうと保険に加入することが出来なくなってしまうこともあるので、若くて健康なうちに医療保障を備えておくと安心です。

病気やケガをすると今までどおりに働けなくなり、収入が減少する場合があります。治療内容や経過状況により、入院が長引くことや繰り返し入院することで費用がかかります。

特にがんは、日本人の2人に1人はなるといわれている時代です。

厚生労働省の調査によると、がんによる死亡者数は、男女ともに死因の第1位を占めています。

入院した場合は医療費以外にも費用がかかり、入院時の差額ベッド代や食事代、先進医療を受けたときの先進医療費用（技術料）は自己負担となります。

入院時の1日あたりの自己負担費用平均額は20,700円かかるといわれています。
※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む
　高度療養費制度を利用した場合は利用後の金額
※（公財）生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」
　過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人〔高度療養費制度を利用した人+利用しなかった人（適用外含む）〕

病気やケガのリスクはどのライフステージでも共通に考えられるため、医療保障は一生を通じて必要な保障といえます。

死亡などの万が一に備える

一般的に扶養している家族はいないため、高額な死亡保障は必要ありませんが、万が一の際のお葬式費用などに使う最低限の保障は必要です。
経済産業省の資料では、お布施を除く一般的な葬儀費用は約114万円（※）となっています。
そのほかにも、お墓の費用がかかる場合もあり、残されたご家族のためにお亡くなりになった後のお金の準備も必要です。
（※）【出典】経済産業省『2022年度特定サービス産業動態統計調査』より引用　「葬儀業年間売上高/葬儀業取扱件数」

人の死亡時期は誰にも予想できないため、必要最低限の死亡保障は備えておくと安心です。

働けなくなったときに備える

病気やケガで働けなくなると、収入は減少してしまいます。さらに問題になるのは、収入が減少する中で、食事や住宅費などはこれまでと同様に発生し、さらには治療費がかかり支出が増加してしまいます。

健康なときは安定した収入があるため、その収入の中で食費などの生活費を工夫したり、将来の貯蓄ができます。
しかし、病気やケガで働けなくなったとき、医療保険に加入していれば、治療費の支出はカバーできますが、収入のバランスはカバーできないため、収支のバランスが崩れてしまいます。

働けなくなったときの収入減少に備えるため、所得保障を準備しておく必要があります。