お子さまが生まれたとき

親としてお子さまのために

親になるということはお子さまの未来に責任を持つことです。
お子さまの未来の可能性を広げるために大切な教育。
そのための資金は計画的に準備していくことが大切です。

出産したら備えるべき保険

お子さまの教育費に備える

お子さま一人あたりが幼稚園から高校卒業までにかかる費用は約570万円（すべて公立の場合）から約1,800万円（すべて私立の場合）といわれています。
（【出典】文部科学省『令和3年度子供の学習費調査』）

お子さまが小さいときほど親御さまの死亡の影響は大きくなります。
たとえば、親御さまにに万が一のことがあると、遺されたご家族の生活に重大なダメージがあり、子どもの進学に影響がおよぶことも考えられます。
公的保障である遺族基礎年金は、お子さまが18歳の年度末に達すると支給が終了し、大学入学後の教育費には対応していません。

そのようなときに、保険料払込免除特則を付加した学資保険なら、親御さまに万が一のことがあった場合、以後の保険料の払い込みが免除され、保障も続いて安心です。

親御さまに万が一のことがあっても、お子さまの進学の夢が実現されるように教育費を備える必要があります。

病気やケガに備える

もしも世帯主の方が病気やケガをすると、今までどおりに働けなくなり収入が減少する場合があります。
治療内容や経過状況により、入院が長引くことや繰り返し入院することで費用がかかります。

また、配偶者が専業主婦の場合、配偶者が入院した場合とき、家事や育児を代行サービスに依頼することも考えられ、その費用が家庭の経済的負担となりますので、世帯主だけでなく配偶者の医療保障も準備しておく必要があります。

がんは、日本人の2人に1人はなるといわれている時代です。

厚生労働省の調査によると、がんによる死亡者数は、男女ともに死因の第1位を占めています。

入院した場合は医療費以外にも費用がかかり、入院時の差額ベッド代や食事代、先進医療を受けたときの先進医療費用（技術料）は自己負担となります。

入院時の1日あたりの自己負担費用平均額は20,700円かかるといわれています。
※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む
　高度療養費制度を利用した場合は利用後の金額
※（公財）生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」
　過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人〔高度療養費制度を利用した人+利用しなかった人（適用外含む）〕

予測できない病気やケガでの急な出費に備えて、医療保障を準備しておくと安心です。

働けなくなったときに備える

病気やケガで働けなくなると、収入は減少してしまいます。さらに問題になるのは、収入が減少する中で、食事や住宅費などはこれまでと同様に発生し、さらには治療費がかかり支出が増加してしまいます。

健康なときは安定した収入があるため、その収入の中で食費などの生活費を工夫したり、お子さまの教育費の支払いや将来の貯蓄ができます。
しかし、病気やケガで働けなくなったとき、医療保険に加入していれば、治療費の支出はカバーできますが、収入のバランスはカバーできないため、収支のバランスが崩れてしまいます。

働けなくなったときの収入減少に備えるため、所得保障を準備しておく必要があります。